2015年01月04日

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 九州大学病院の闇サイト「人体実験ビジネス」と、その「人道に対する罪(国際法上の犯罪)隠蔽目的」の「急変死偽装殺人」を支配・管理する、文部科学省「webシステム」構築と運用

 


 九州大学病院の血液・腫瘍内科」「インターネット上(闇サイト)「院内用」2つ「診療科のご案内」が存在する理由が判った。

 闇サイトは文部科学省へ「人体実験業進行状況」を報告する連絡網だった。

 九州大学病院の「医師主導型治験」は、成長戦略の柱「国家プロジェクト:治験事業」に便乗した「巨大殺人ビジネス」である。

 文部科学省・厚生労働省・九州大学病院(血液・腫瘍内科循環器内科)が共謀した「人類史上これまで例のない、監督官庁の役人と医師が、私利私欲で、平時に、自国民人体実験にかけ、人体実験にかけた犯罪証拠湮滅目的で、人体実験の材料にした患者を殺害する残忍極まりない犯罪」である。経済産業省も関与している。


医療・医学ではない。
金儲けである。

 国民を人体実験の材料にして殺害する「国民殺戮アメーバー」を退治しなければ、日本は滅びる。


目 次

● 犯行目的は「金」 金がすべて!

 

 



 この「自主臨床試験」がくせもので、医療機関(研究者)には「企業の経済原理(費用と税金)」には関係なく、使い道自由(教授の裁量で使えるつかみ金)の「政府の補助金(国民の税金)」・「製薬企業からの奨学寄付金」が入る仕掛けになっている。

 一番の問題は、「医師主導型治験」と「自主臨床試験」に明確な区別がないことである。そこを狙った犯罪が●「東京女子医大病院で、人工呼吸中の小児への使用が原則禁止されている鎮静剤『プロポフォール』を投与された小児12人が死亡した問題」●「群馬大医学部付属病院で肝臓がん切除の腹腔鏡手術を受けた患者が8人死亡した問題」●「千葉県がんセンターが保険適用外の患者2人が亡くなった膵臓がんの腹腔鏡下手術で、保険診療が適用される別の手術として保険請求した事件。2008年〜14年で計9人の患者が死亡。」等々。

 巨額の「補助金」・「奨学寄付金」をせしめておいて、その上に、犯行後、集金の手間をかることなく、自動的に、患者と保険から大金が転がり込む仕掛けにしている。

 患者から「命」を奪って、「金」をとる。
殺人業である。

 研究と嘯くが、「患者の命」と「人体実験の材料にした患者の金」と「保険金」の強奪(強盗殺人)である。







治験業界の実態

馴れ合い


 自主臨床研究は急増し、倫理審査、支援が追い付かない状態審査省略

世界最速スピード承認

■ 2014年(平成26年)6月27日付朝日新聞夕刊



 後に掲載の京都府立医大の「動物実験せず臨床試験」という、国際法上の犯罪「人体実験」が現実にあっている


治験業界
国民の命と健康を人質にした利権団体


● 人道に対する罪とは

 

 人道に対する罪(英:crime against humanity)とは、「国家もしくは集団によって一般の国民に対してなされた謀殺、絶滅を目的とした大量殺人、奴隷化、追放その他の非人道的行為」と規定される犯罪概念。ニュルンベルグ裁判の基本法である国際軍事裁判所憲章で初めて規定され、1998年の国際刑事裁判所ローマ規程において「人道に対する犯罪」として定義された。現在ではジェノサイド、戦争犯罪とともに「国際法上の犯罪」を構成する。戦時平時に拘わらない。 





 そもそも、治験で、バイトを採用し、金を支払ったり、募集広告をすることは適法なのか?
 治験について、国民はまったく知らされていない。


 九州大学病院文部科学省厚生労働省鬼畜は、動脈硬化患者(ペテンの市民公開講座足の動脈硬化予防を開催・総合診療科の開設と虚偽看板『下肢閉塞性動脈症の治療』に嵌めて、人体実験材料にして巨額の金儲けをすることを陰謀した。今もって、九州大学病院は大学の総力を挙げて集団で凶行に及んでいる。

 誰の考案か。

 人体実験と急変死偽装殺人の「九州大学病院の人体実験殺人ビジネスの基盤」を築いた功労者の1人である、当時の病院長「久保千春」が、現在(2015年1月3日)総長にのし上がって、大学の実権を掌握している。だから、九州大学総ぐるみの組織犯罪であることは否定できない。

■ 2014年(平成26年)10月3日付朝日新聞


 成長戦略の柱の医療分野でも特にになる「がん」で、「巨額の金儲け」を狙った犯罪であるが、これまでのように、医師会の政治力で、被害者の訴えを門前払いにしたり、もみ消すことはできない。「国際法」で裁かれることになる。グローバル経済は、閉鎖的で陰湿な「ちっぽけな日本の世間」ではなくて、「世界」が相手である。

 理研の
「STAP不正」がその一例である。のらりくらりの「官僚的言い逃れ」で、犯罪をうやむやにできない時代になった。大勢の記者を前に、科学者の「か」にも値しない御仁が「化学のことに口出しをするな。小保方晴子らを犯罪人扱いにすることは、今後許さない」と息巻いていたが、その後、この老人は表に出て来ない。消えた。

 グロバール社会では、「日本の民主主義・人権・正義・言論の自由・司法及びメデイアの質」が、世界中の人間の目に晒される。

 外国企業が
「日本の自国民を人体実験にかけてやる治験ビジネス」に黙っていない。動物実験を省略して、自国民を材料にして人体実験をやれば、コスト低減簡便迅速は明白である。経済の効率しか考えない殺人ビジネスである。

■ 2013年(平成25年)4月28日付毎日新聞


 スポーツだけではない、日本は民主主義人権正義言論の自由司法メデイアでも、世界に羽ばたけ!

 そうでないと、日本は滅びる。


● 九大のがん人体実験・殺人業の沿革

 

 






梶谷 竜裕






藤原 昌彦





先端医療イノベンションセンター




久保千春病院長(現在・九州大学総長)





ARO次世代医療センター
治験収益事業
NOT医療
金儲け
人体実験殺人業


書証・資料 NO4 入院中 癌人体実験

文部科学省 橋渡し研究加速ネットワークプログラム



● 世界に例がないスピード承認

 

■ 20014年(平成26年)2月17日付日本経済新聞


 承認するのは「厚労省所管の独立行政法人PMDA(医薬品医療機器総合機構)」である。



■ 2013年(平成25年)7月27日付毎日新聞夕刊

桝添要一元厚労相




■ 2013年(平成25年)4月11日付毎日新聞

動物実験せず臨床検査
京都府立医大
人体実験批判免れぬ


■ 2013年(平成25年)8月3日付日本経済新聞

中枢が腐っているのだ
メス→政府・学会

治験業界
第3の矢:国民殺戮の毒矢


■ 九州大学生体解剖事件

 戦争時代にあったという事実、軍が良いと言ったからやったという言い訳はもう今後は二度と出来ない。

 殊勝なことを言って、油断させて、平時に「自国民を人体実験の餌食にした金儲け」にばく進している。国民殺戮集団。これが九州大学の正体である。






■ 理研が組織としてなぜ不正を見逃したのか、なぜ成果(無・空)を大々的に広報したのか、闇の中。

2014年(平成26年)12月27日付日本経済新聞


2014年(平成26年)12月27日付朝日新聞



中山敬一はどこのことをいっているのか。






 中山敬一のような輩を配置しておいて、何かあると、登場させて、組織を守る用意をしている。

■ 2013年(平成13年)3月19日付毎日新聞 


 中山敬一マウスではなくて、九大の人体実験・殺人ビジネスの一環でやっているはずである。中山だけが「真っ当だ」とは考えにくい。

■ 2013年(平成13年)3月19日付朝日新聞 


 税金で養われている厚生労働省・文部科学省・経済産業省の役人どもが、保険の赤字を抑え、一挙両得と、補助金(これとて税金)を餌に、与し易い国立大学法人拠点中核にして、全国の医療機関(医師)を配下に従え、高齢の動脈硬化の患者を人体実験にかけ、殺して、金にすることを陰謀した。専属の人体実験場に「首都圏から遠く離れ、ノーベル賞の受賞者がいない、今後も出る見込みのない九州大学」に狙いを定め、血染めの毒矢を放った。

 世界一の長寿国の国民殺戮集団である。

百年前の取り損なったノーベル賞に拘る
血液・腫瘍内科教授 赤司浩一

















■ 2013年(平成25年)3月25日付朝日新聞


 サル虚偽で、赤司浩一は「騙して罠に嵌めた人間」で実験している。この記事が出たとき、冨嶋牽制の意図を感じとった。

 死者が出ているのに、逮捕者が1人もいないのは不思議である。医療業界、特に治験業界は恐ろしいことになっている。





経済の根は人間である。

金ではない。


日本崩壊

医療と司法が腐ると国が崩壊する。